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2006年10月30日 (月)

喫煙の悪影響

1歳未満の乳児において一日20本以上のタバコの煙に暴露された場合は1歳までにアレルギー性鼻炎をおこす可能性が3倍以上高いことが米国の研究報告で示された。

子供の健康のためにも親は家庭からタバコの煙を排除することが大切である。

生後1年は肺や免疫機能が未熟なためタバコなどの有害微粒子を吸入させないように気をつける必要があります。

同じ報告では家庭のカビが耳の感染症を起こしやすいとも警告しています。

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2006年10月23日 (月)

ゲルマニウム

無機ゲルマニウムは地球の地殻に含まれるもの、有機ゲルマニウムは植物などに含まれるもの。

有機ゲルマニウムの含有量が多いのは高麗人参、アロエの葉、ニンニクなど。

有機ゲルマニウムは水溶性のため人体に取り込まれやすく、排泄されやすい。

その吸収・排泄の過程で血液などの流れを整えると言われてはいるのですがどうなのでしょう。

血液サラサラ効果まであるのでしょうか?エビデンスははっきりしません。

酸素の効率的運搬・デドックス作用まであるのでしょうか?不明な部分がまだまだ多いのが現状です。

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2006年10月16日 (月)

ドライマウス

口腔乾燥症・・・ドライマウスで悩んでいる人もいます。

眼の乾燥症・・・ドライアイの口腔版です。

シェーグレン症候群が隠れていたりすることもあるので、内科・耳鼻科・歯科・眼科を受診して診てもらった方がいいのですが、たいていはドライマウス・ドライアイで大病でない場合が多いものです。

ドライマウスでは唾液分泌が減少して、口の渇きが数ヶ月続き、口の中がねばつき、口の中が乾いて食事もしにくく、虫歯や歯周病や口臭にもなりやすく、顎の下が腫れやすかったりしやすい状態にあります。

唾液は歯や舌などの口腔内の保護や殺菌作用、消化補助などの役割を持っています。

病気でなくてもストレスや精神的緊張、薬剤の副作用、糖尿病などでもドライマウスが生じる場合があります。

ドライマウス予防にはガムなどでよく噛む習慣をつけて唾液分泌を増やしたり、タバコや飲酒を控えたりするのがいいのですが、ひどい場合には人工唾液を医療機関で処方される場合もあります。

ドライマウスも生活習慣のみだれから生じることがありますので、要注意です。

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2006年10月 9日 (月)

医学部定員増

2008年から20018年に限り、青森・岩手・秋田・山形・福島・新潟・山梨・長野・岐阜・三重の10県で医学部の定員を10名まで増やすことが可能になった。

定員増は奨学金制度の創設とセットで卒後の配置計画作りも義務づけられている。

自治医大も同様に10年間10名の定員増が認められた。

これらは医師不足対策とのことである。

この政策で最大1100名の医師が増えることが可能ではある。

しかし、これで僻地の医師不足は解消するのだろうか?

奨学金をもらっても、卒業時に返済すれば僻地での勤務義務はない。また、勤務を強制させることは難しい。

それよりも本来僻地の医師解消を目指した自治医大卒業生の10年後状況の詳細な検討も必要ではないだろうか?

また医師過剰都道府県からや大都市出身者は自治医大入学を認めないのも一手かもしれないし、一方で、僻地での勤務の魅力を高めることの方が先決かもしれない。

そもそも今回の医学部定員増は総務省、文部科学省、厚生労働省の合意で行われるという。

なぜ、3省も管轄があるのか?

イギリスのジェネラル・メデイカル・カウンシルのように医師の養成、研修、配置を一括して企画、立案、運営するように再編できないものか?

相変わらずの官僚の弊害がここにもでているような気がします。

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2006年10月 2日 (月)

産婦人科の無過失補償制度

厚生労働省が出産時の医療事故で脳性まひになった場合に、医師の過失の有無にかかわらず、患者側に一時金や介護費用を支給する制度を検討している。

出産500例に1例の割合で発生する脳性まひの患者側にとっては訴訟の手間が省けるので好都合なのかもしれない。

弁護士側は産婦人科医の訴訟がしにくくなるのかもしれない。

産婦人科側は訴訟リスクが減って、産婦人科医のなり手が増えるかもしれない。

しかし、

患者側には厳密な適応基準が必要になる。

弁護士側には支給制度の認知と制度利用と訴訟の区別が必要になる。

産婦人科側には質の低下防止が必要になる。

日本ではアメリカのように産婦人科医を飯の種にする弁護士の増加で、産婦人科医のいない州などができないようにする必要がある。

その一策としては産婦人科の無過失補償制度はなかなかのものかもしれない。

ただし、補償制度は補償制度の認定を受けた施設での産婦人科専門医の出産立会い例に限るべきであろう。また産婦人科専門医制度の厳密化と補償制度認定の施設基準厳密化が前提であろう。

そうでないと、無用な出費がかさんでいく気がします。

制度は日本医師会の提唱する補償制度(生後5年までは一時金2000万円、6年目以降は年間200万円)をベースに考えられていくものと思われます。

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