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2007年1月29日 (月)

注意欠陥多動性障害(ADHD)

注意欠陥多動性障害(ADHD)は多動性、不注意、衝動性を症状の特徴とする発達障害の一つです。
精神疾患分類のDSM-IVによる正式名は注意欠陥・多動性障害 (AD/HD) 。
ICD-10による分類での名称は同様の症状を指す多動性障害(たどうせいしょうがい、Hyperkinetic Disorders F90)。
いずれにしろ注意力を維持したり、様々な情報をまとめることを苦手とする注意欠陥・多動性障害である。

病状としては

不注意としては、
学業その他の活動において、綿密に注意する事が出来ず、不注意な過ちをおかす。遊びでも注意を持続することが困難。直接話しかけられたときでも聞いてないよう。指示にも従ない。こうした症状が少なくとも6ヶ月間持続した事がある。

多動性としては、
手足をそわそわ動かし、椅子の上でもじもじする。教室で座っていられない。余計に走り回ったり高いところへ上がったりする。しゃべりすぎる。

衝動性としては、質問が終わる前に出し答え始めてる。順番を待つ事ができない。他人を妨害し、邪魔する。

こうした症状が7歳以前に存在し、学校と家庭でも見られ、社会的、学業的に著しい障害が存在する。他の精神疾患でない。

この場合に注意欠陥多動性障害(ADHD)とされます。

大脳の前頭葉が深くかかわっているとされますが不明な点もまだ多いのが実情でしょう。

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2007年1月22日 (月)

歯科医院のレセプト

歯科医院のレセプトは平均150-300枚程度であるという。

内科医院や眼科クリニックなどでは1000-2000枚以上もざらではあるが、

歯科は競争が激しいようです。

医科でもいずれ同様になっていくのでしょうか?

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2007年1月15日 (月)

喘息患者

喘息患者の人口に占める割合が増えているという。

喘息の診断技術が向上してきたことも一因ではあろう。

それ以上に喘息を起こす要因、

ほこりやダニ、タバコ、気候や温度差、過労や寝不足、精神的なストレスなどが増加してきているので喘息患者も増えているのではないか。

社会全体の快適環境が失われつつあるのではないか。

気になるところです。

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2007年1月10日 (水)

1月10日、日本経済新聞「成長を考える」第3部、生産性というもの2について

シリーズ記事では「医療=産業」論という副題がついていた。

医療経済はpseudomarketである。医療産業もpseudoindustryではないか。単純に医療=産業とは言えない。命を扱う仕事に純粋な産業論議はなじまない。

保険経済統制化に価格決定権が供給サイドになく、需要も確率的な問題要素もあり、サービスの結果には不確実性が伴い、需要と供給を基本とする通常の経済論は成り立たない。

東京ミッドタウン・メディカルセンター院長が「同じ安全性の下でエコノミークラスとファーストクラスがある飛行機と同じ」というのは医療保険診療下での話であり、自由診療ではエコノミークラスとファーストクラスはサービスの質も値段もはっきりと分かれている。

記事では「医療機関が普通の産業のように競争を通じて収益性を高めてこそ最低限の医療も含む幅広いサービスの素地ができる」とされているものの、収益性ばかりを考えれば、不採算で必要な医療はなくなっていく。最低限の医療が受けられなくなる。

「高額な高度医療はいつしか一般化し、いずれ全体の医療水準を底上げする」という記事の結果は、医療費の更なる高騰を招き、保険財政の破綻する道筋である。

高齢化が進む中で、医療費を上げずに、効果的な医療を行う難題ではあるが、現状の日本はすでにかなり効率的に効果的な医療を行っているとWHOは評価している。

それが、悪化していかないことを望みたい。

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2007年1月 8日 (月)

高齢者医療制度

75歳以上の高齢者医療制度が議論されている。

朝日新聞の2006年12月29日号の一面では厚生労働省が「定額制」の導入方針を決めたと報じている。

記事では「患者の受診機会の制限につながる可能性や医療機関がコストを下げようと必要な医療まで行なわなくなる危険もある」としている。

厚生労働省は介護保険での介護予防に対して定額制の導入を行なって費用削減を行なっているが、今回は医療保険にも同様の仕組みを考えているのであろう。

しかし、医療は命に直結する。

朝日新聞でも述べられているような患者の受診機会の制限や医療機関が必要な医療まで行なわなくなってもいいのであろうか。

この危険は大きい。

さらに記事では「患者が特定の慢性疾患の医療機関をあらかじめ選ぶ」としているが、このような厚生労働省の考えどうりに患者が動くとは思われない。

結局は患者のフリーアクセスの制限にもつながりかねない。みんなが自由に医療機関にかかれなくなってしまうのである。

厚生労働省は高齢者医療費が医療費全体の30%近くを占めているからと、それを削減することしか考えていないようにも感じる。

必要なコストをこれまでかけてきたから日本はWHOが認める医療水準の高い国であったのに、これでは将来は医療水準が下がる危険性が高くなる。

日本が長寿国ではない方がいいとでも考ええているのであろうか?

医療は必要なコストではないのだろうか。

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2007年1月 6日 (土)

訪問看護ステーション

2006126日の朝日新聞には「看護師 在宅医療離れ」の記事が掲載された。「訪問拠点やめ大病院へ」との副題と「診療報酬改定 裏目に」との見出し記事があった。

記事にかかれている訪問看護ステーションの看護師の人材難は今に始まったことではない。

訪問看護ステーションの人材難は2000年の介護保険制度下の訪問看護ステーションが多数開設されてからすでに始まっている。人員基準に満たない実質一人看護師の訪問看護ステーションは今も多い。採算性の面から24時間体制の加算を申請する事業所も多く、病院での夜勤と変わらない状況や事業管理や雑務の大変さが看護師の訪問看護ステーション離れを加速させているのではないか。

訪問看護ステーションの稼動を円滑にさせるための在宅支援診療所が厚生労働省の2004年の目論見9900カ所に対して2006年で5700カ所にとどまるのも同様の理由がある。

診療所の通常の外来診療に加えて在宅支援診療所の申請に必要な24時間オンコールの待機体制は過酷である。ベットの確保や日割りの担当医師の明記もハードルが高い。そこまで身を削って採算性のために在宅支援診療所の申請をする医師は多くないはずであるし、厚生労働省のお決まりの診療報酬優遇もいずれ改正のたびに外されていくのが見透かされているのではないか?

看護師が在宅から病院へもどりつつある現状を看護師基準の厳しくなった病院の看護師確保の影響にしているのは一理ある。その裏には厚生労働省の病院つぶしの思惑がはっきりしている。

すでに介護療養型の病床は閉鎖に追い込まれている施設があいつぎ、介護難民が出だし、訪問看護もされにくい状況になってくるとますます悪かろう安かろうの在宅療養しか残されない。

ゆゆしき状況が目に見える。厚生労働省の責務は大きい。

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2007年1月 1日 (月)

シカゴ:ラッシュ大学の認知症に関する研究報告

シカゴ:ラッシュ大学の認知症に関する研究報告によると・・・

ほうれん草やキャベツなどの葉野菜を摂取している65歳以上の人(一日2.8回程度)は、そうでない65歳以上の人(一日0.9回)より、認知力の低下の度合いが低いことが報告されています。

野菜に認知力低下予防効果があるのでしょうか?

今年は野菜を食べましょうかね。

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